東京証券取引所

基本的な方針とガイドライン

目的

このテンプレートは、会社の各種情報を記載を目的としたものです。

使用法

以下のTemplateタグをコピーし、企業の記事にペーストして利用して下さい。= に続けて必要な情報を記入します。

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 種類


業種






事業内容
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 使用法 
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 変数について 
社名

社名を記入します。必ず記入して下さい。

英文社名

英語の社名を記入します。以前は「英語社名」でしたので、「英語社名」でも同じように表示されます。省略可能です。

ロゴ

企業のロゴ画像を記入します。

種類

企業の組織形態を記入します。「株式会社」等です。必ず記入して下さい。

市場情報

上場している株式会社の場合は市場と証券コードをTemplate:上場情報を用いて書いて下さい。グリーンシート銘柄の場合は市場を「GS-エマージング」等として下さい。取引市場が○○、コードが●●、上場日が△△、上場廃止日が▲▲の場合、「」として下さい。上場日と上場廃止日は省略できます。上場中の銘柄は上場廃止日を書かないで下さい。複数の市場に上場している場合は複数書きます。

略称

会社の略称・愛称を記入します。由来、使用場面などの説明は本文で記述してください。省略可能です。

国籍

本社がある国名を記入します。日本の会社の場合は省略して下さい。省略可能です。

郵便番号

本社の郵便番号を記入します。省略可能です。

本社所在地

本社の所在地を記入します。省略可能です。

電話番号

本社の電話番号を記入します。省略可能です。

設立

設立された年月日を西暦で記入します。省略可能です。

業種

業種を記入します。業種#証券コード協議会における業種を書いて下さい。業種コードで書いても構いません。必ず記入して下さい。

統一金融機関コード

統一金融機関コードの割り当てられている金融機関の場合に記入します。省略可能です。

SWIFTコード

銀行の場合のみ記入します。省略可能です。

事業内容

事業内容を記入します。以前は「製品・サービス」でしたので、「製品・サービス」でも同じように表示されます。ただし、個々の製品等の詳細は本文に書いて下さい。省略可能です。

代表者

代表者を記入します。社長や頭取、総裁等です。省略可能ですが、なるべく書くようにして下さい。

資本金

資本金を記入します。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

売上高

売上高を記入します。あわせて決算期も記入して下さい。省略可能です。

従業員数

従業員数を記入します。従業員が多い場合はだいたいの数字で結構です。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

決算期

決算期（事業年度末）を記入します。

主要株主

主な株主とその保有数や割合等を記入します。株式会社以外の場合は省略して下さい。また、投資ファンド等は記入しないで下さい。省略可能です。

主要子会社

主な子会社を記入して下さい。省略可能です。

関係する人物

創業者、経営者、役員、ほか顕著な活動をした社員などを記入します。代表者は代表者のところに書いて下さい。省略可能です。

外部リンク

公式サイトへのリンクを記入します。URLが表示されるようにしてください。省略可能です。

特記事項

その他、特別に書く必要がある場合はここに書いて下さい。この表の情報に関連する重要なこと以外は本文に書くようにして下さい。省略可能です。
数は多いですが、「社名」、「種類」、「業種」以外は省略可能ですので、初めは分る範囲で書いて下さい。

 使用例 
以下に使用例としてトヨタ自動車における場合を示します。さらにその下が実際に表示されるものです。






 変数について 
社名

社名を記入します。必ず記入して下さい。

英文社名

英語の社名を記入します。以前は「英語社名」でしたので、「英語社名」でも同じように表示されます。省略可能です。

ロゴ

企業のロゴ画像を記入します。

種類

企業の組織形態を記入します。「株式会社」等です。必ず記入して下さい。

市場情報

上場している株式会社の場合は市場と証券コードをTemplate:上場情報を用いて書いて下さい。グリーンシート銘柄の場合は市場を「GS-エマージング」等として下さい。取引市場が○○、コードが●●、上場日が△△、上場廃止日が▲▲の場合、「」として下さい。上場日と上場廃止日は省略できます。上場中の銘柄は上場廃止日を書かないで下さい。複数の市場に上場している場合は複数書きます。

略称

会社の略称・愛称を記入します。由来、使用場面などの説明は本文で記述してください。省略可能です。

国籍

本社がある国名を記入します。日本の会社の場合は省略して下さい。省略可能です。

郵便番号

本社の郵便番号を記入します。省略可能です。

本社所在地

本社の所在地を記入します。省略可能です。

電話番号

本社の電話番号を記入します。省略可能です。

設立

設立された年月日を西暦で記入します。省略可能です。

業種

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統一金融機関コード

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SWIFTコード

銀行の場合のみ記入します。省略可能です。

事業内容

事業内容を記入します。以前は「製品・サービス」でしたので、「製品・サービス」でも同じように表示されます。ただし、個々の製品等の詳細は本文に書いて下さい。省略可能です。

代表者

代表者を記入します。社長や頭取、総裁等です。省略可能ですが、なるべく書くようにして下さい。

資本金

資本金を記入します。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

売上高

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従業員数

従業員数を記入します。従業員が多い場合はだいたいの数字で結構です。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

決算期

決算期（事業年度末）を記入します。

主要株主

主な株主とその保有数や割合等を記入します。株式会社以外の場合は省略して下さい。また、投資ファンド等は記入しないで下さい。省略可能です。

主要子会社

主な子会社を記入して下さい。省略可能です。

関係する人物

創業者、経営者、役員、ほか顕著な活動をした社員などを記入します。代表者は代表者のところに書いて下さい。省略可能です。

外部リンク

公式サイトへのリンクを記入します。URLが表示されるようにしてください。省略可能です。

特記事項

その他、特別に書く必要がある場合はここに書いて下さい。この表の情報に関連する重要なこと以外は本文に書くようにして下さい。省略可能です。
数は多いですが、「社名」、「種類」、「業種」以外は省略可能ですので、初めは分る範囲で書いて下さい。

 使用例 
以下に使用例としてトヨタ自動車における場合を示します。さらにその下が実際に表示されるものです。

変数について

社名

社名を記入します。必ず記入して下さい。

英文社名

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上場している株式会社の場合は市場と証券コードをTemplate:上場情報を用いて書いて下さい。グリーンシート銘柄の場合は市場を「GS-エマージング」等として下さい。取引市場が○○、コードが●●、上場日が△△、上場廃止日が▲▲の場合、「」として下さい。上場日と上場廃止日は省略できます。上場中の銘柄は上場廃止日を書かないで下さい。複数の市場に上場している場合は複数書きます。

略称

会社の略称・愛称を記入します。由来、使用場面などの説明は本文で記述してください。省略可能です。

国籍

本社がある国名を記入します。日本の会社の場合は省略して下さい。省略可能です。

郵便番号

本社の郵便番号を記入します。省略可能です。

本社所在地

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電話番号

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設立

設立された年月日を西暦で記入します。省略可能です。

業種

業種を記入します。業種#証券コード協議会における業種を書いて下さい。業種コードで書いても構いません。必ず記入して下さい。

統一金融機関コード

統一金融機関コードの割り当てられている金融機関の場合に記入します。省略可能です。

SWIFTコード

銀行の場合のみ記入します。省略可能です。

事業内容

事業内容を記入します。以前は「製品・サービス」でしたので、「製品・サービス」でも同じように表示されます。ただし、個々の製品等の詳細は本文に書いて下さい。省略可能です。

代表者

代表者を記入します。社長や頭取、総裁等です。省略可能ですが、なるべく書くようにして下さい。

資本金

資本金を記入します。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

売上高

売上高を記入します。あわせて決算期も記入して下さい。省略可能です。

従業員数

従業員数を記入します。従業員が多い場合はだいたいの数字で結構です。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

決算期

決算期（事業年度末）を記入します。

主要株主

主な株主とその保有数や割合等を記入します。株式会社以外の場合は省略して下さい。また、投資ファンド等は記入しないで下さい。省略可能です。

主要子会社

主な子会社を記入して下さい。省略可能です。

関係する人物

創業者、経営者、役員、ほか顕著な活動をした社員などを記入します。代表者は代表者のところに書いて下さい。省略可能です。

外部リンク

公式サイトへのリンクを記入します。URLが表示されるようにしてください。省略可能です。

特記事項

その他、特別に書く必要がある場合はここに書いて下さい。この表の情報に関連する重要なこと以外は本文に書くようにして下さい。省略可能です。

数は多いですが、「社名」、「種類」、「業種」以外は省略可能ですので、初めは分る範囲で書いて下さい。

使用例

以下に使用例としてトヨタ自動車における場合を示します。さらにその下が実際に表示されるものです。

株式会社東京証券取引所（とうきょうしょうけんとりひきしょ）は、東京都中央区日本橋兜町に所在する日本の証券取引所である。略称は「東証」。

概説

前身は東京株式取引所である。

1949年に証券取引法に基づいて設立されて以来、大阪証券取引所及び名古屋証券取引所と共に「三市場」と称され、日本を代表する証券取引所として日本経済の成長に貢献してきた。また世界的に見てもニューヨーク証券取引所・ロンドン証券取引所と並んで「世界三大証券取引所」に挙げられ、世界経済の中枢の一角を担っている。

株式市場として上場基準の異なる市場第一部及び市場第二部並びに新興企業向けのマザーズがあり、この外に公社債市場が開かれている。

株券売買立会場は1999年4月30日に閉場され、跡地は東証Arrowsとして2000年5月9日にオープンしている。

長らく証券会社を会員とする法人であったが、2001年11月に株式会社化。2006年7月には持株会社制への移行を発表している。

2005年に相次いで発生したシステム障害により揺らいだ信頼を回復するため、次世代システムを2008年にも完成させる予定であった。しかし、ライブドア・ショックをトリガとする取引停止措置を受け、計画を前倒しさせることとなった。この新システムは地方証券取引所にも開放し、全国の取引所のシステム統一を目指す。障害時のバックアップを強化し、処理スピードの高速化により急増する取引にも対応できるようにする。

東京株式取引所

現在の東京証券取引所の前身である、東京株式取引所は1878年5月に渋沢栄一らによって、大蔵卿大隈重信の免許の下に設立された。売買立会は、同年6月1日に開始された。

1943年に、全国11箇所（東京・大阪・横浜・名古屋・京都・神戸・博多・広島・長崎・新潟・長岡）の取引所が統合され日本証券取引所となるが、長崎市への原子爆弾投下により休会し、1949年の東京証券取引所設立を待つこととなる。

システム

株式売買システム、CB売買システム、先物オプション売買システム、相場報道システムなどのシステムが使われている。売買システムについては富士通が開発・サポートを担当。1日当りの処理能力は注文受付件数が900万件、約定件数が450万件(2006年1月18日時点)。処理能力限度に近い取引が行われた場合取引が停止される。

東証の記者クラブ

• 兜倶楽部（かぶとくらぶ）･･･東証内にある記者クラブ

決算発表日時の混雑･････決算発表の時期になると上場各社の関係者で非常に混雑する。この混雑ぶりは決算発表シーズンの風物詩のようなものである。倶楽部側は特定日に集中しがちな決算発表の分散化を呼びかけているが、どうしても集中してしまう傾向があるようである。

• 決算シーズンに主に発表される資料
  • 業績予想の修正
  • 決算短信

沿革

• 戦前については東京株式取引所に記載。
• 1949年（昭和24年）4月1日 - 証券会員制法人 東京証券取引所設立。
• 1949年（昭和24年）5月16日 - 売買立会を開始。
• 1961年（昭和36年）10月2日 - 市場第二部を開設。
• 1973年（昭和48年）12月18日 - 外国株市場を開設。
• 1974年（昭和49年）9月24日 - 電光掲示板による株価表示を開始。
• 1984年（昭和59年）12月6日 - 東証新市場館完成。
• 1985年（昭和60年）1月26日 - 主要銘柄を除いた銘柄をコンピュータ化。
• 1985年（昭和60年）5月11日 - 新市場館竣工。新しい電光掲示板による株価表示開始。
• 1988年（昭和63年）4月30日 - 全取引を機械による取引に変更。これを機に主要銘柄取引をコンピュータ化。
• 1988年（昭和63年）5月23日 - 新本館が完成。
• 1990年（平成2年）11月26日 - 東証立会取引合理化システムを導入。
• 1991年（平成3年）3月18日 - 立会取引合理化システムを完全実施。
• 1997年（平成9年）8月1日 - 東証でシステム障害が発生。1702銘柄（全銘柄の約9割）の午前中取引が停止。
• 1999年（平成11年）4月30日 - 株券売買立会場が閉場。
• 1999年（平成11年）11月11日 - マザーズを開設。
• 2000年（平成12年）3月1日 - 広島証券取引所及び新潟証券取引所を合併。両取引所の単独上場銘柄は市場第二部に指定。
• 2000年（平成12年）5月9日 - 株券売買立会場跡地に東証Arrowsがオープン。
• 2001年（平成13年）11月1日 - 組織変更し、商号を株式会社東京証券取引所とする。初代社長は大蔵官僚出身の土田正顕。
• 2004年（平成16年）4月1日 - 土田の急逝に伴い社長に鶴島琢夫が就任。いわゆる「生え抜き」がトップに就くのは証券会員制法人時代を含めて初めて。
• 2005年（平成17年）2月7日 - 外国株市場を廃し、上場外国会社全29銘柄を市場第一部に指定。
• 2005年（平成17年）11月1日 - 株式およびCB売買システムに障害が発生し取引停止。システム障害による全銘柄の取引停止は史上初。
• 2005年（平成17年）12月11日 - 12月8日に発生したみずほ証券によるジェイコム株大量誤発注問題で、注文取消指示が受け付けられなかったのは、東証のシステム不具合が原因であったことが判明。
• 2005年（平成17年）12月14日 - 11月の大規模なシステム障害や、12月8日に発生したジェイコム株大量誤発注問題で、金融庁は業務改善命令を発令。
• 2005年（平成17年）12月20日 - 11月のシステム障害や12月のジェイコム問題の責任をとる形で、鶴島がこの日をもって社長を辞任。他、専務、常務の2人も辞任。
• 2005年（平成17年）12月21日 - 同年の6月から会長職に就いていた西室泰三が社長職を兼務。
• 2006年（平成18年）1月18日 - 「ライブドア・ショック」で売り注文が殺到し、注文件数や約定件数がシステム処理能力の限界近くに達し、後場は20分早い14時40分をもって取引全面停止。システム能力が原因での自主的な取引停止は東証では初。

上場会社の数

2006年8月1日現在の上場会社の数は2375（うち外国会社26）。内訳は次の通り。

• 市場第一部 1723 （うち外国会社25）
• 市場第二部 488 （うち外国会社0）
• マザーズ 164 （うち外国会社1）

上場外国会社の一覧

2006年8月1日現在

市場第一部

• 1773 YTL Corporation Berhad
• 4850 The Dow Chemical Company
• 4863 Bayer Aktiengesellschaft
• 5051 BP p.l.c.
• 5412 POSCO (포스코)
• 6687 Alcatel
• 7659 VOLKSWAGEN AKTIENGESELLSCHAFT
• 7661 THE BOEING COMPANY
• 8634 JPMorgan Chase & Co.
• 8637 National Australia Bank Limited
• 8640 The Toronto-Dominion Bank
• 8641 Westpac Banking Corporation
• 8642 Barclays PLC
• 8648 Bank of America Corporation
• 8651 Deutsche Bank Aktiengesellschaft
• 8657 UBS AG
• 8665 BNP PARIBAS
• 8666 Société Générale
• 8675 Merrill Lynch & Co., Inc.
• 8685 American International Group, Inc.
• 8686 AFLAC Incorporated
• 8689 AEGON N.V.
• 8990 HENDERSON LAND DEVELOPMENT COMPANY LIMITED （恒基兆業地産有限公司）
• 9481 Telefónica,S.A.
• 9496 Deutsche Telekom AG

マザーズ

• 9399 Xinhua Finance Limited （新華財經有限公司）

東証上場株を基にした株価指数

• 東証株価指数
• 日経平均株価
• 日本株30

外部リンク

• 東京証券取引所