東芝

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**株式会社東芝**
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種類	株式会社
業種

事業内容	}}}}

基本的な方針とガイドライン

目的

このテンプレートは、会社の各種情報を記載を目的としたものです。

使用法

以下のTemplateタグをコピーし、企業の記事にペーストして利用して下さい。= に続けて必要な情報を記入します。




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業種






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 基本的な方針とガイドライン 
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 変数について 
社名

社名を記入します。必ず記入して下さい。

英文社名

英語の社名を記入します。以前は「英語社名」でしたので、「英語社名」でも同じように表示されます。省略可能です。

ロゴ

企業のロゴ画像を記入します。

種類

企業の組織形態を記入します。「株式会社」等です。必ず記入して下さい。

市場情報

上場している株式会社の場合は市場と証券コードをTemplate:上場情報を用いて書いて下さい。グリーンシート銘柄の場合は市場を「GS-エマージング」等として下さい。取引市場が○○、コードが●●、上場日が△△、上場廃止日が▲▲の場合、「」として下さい。上場日と上場廃止日は省略できます。上場中の銘柄は上場廃止日を書かないで下さい。複数の市場に上場している場合は複数書きます。

略称

会社の略称・愛称を記入します。由来、使用場面などの説明は本文で記述してください。省略可能です。

国籍

本社がある国名を記入します。日本の会社の場合は省略して下さい。省略可能です。

郵便番号

本社の郵便番号を記入します。省略可能です。

本社所在地

本社の所在地を記入します。省略可能です。

電話番号

本社の電話番号を記入します。省略可能です。

設立

設立された年月日を西暦で記入します。省略可能です。

業種

業種を記入します。業種#証券コード協議会における業種を書いて下さい。業種コードで書いても構いません。必ず記入して下さい。

統一金融機関コード

統一金融機関コードの割り当てられている金融機関の場合に記入します。省略可能です。

SWIFTコード

銀行の場合のみ記入します。省略可能です。

事業内容

事業内容を記入します。以前は「製品・サービス」でしたので、「製品・サービス」でも同じように表示されます。ただし、個々の製品等の詳細は本文に書いて下さい。省略可能です。

代表者

代表者を記入します。社長や頭取、総裁等です。省略可能ですが、なるべく書くようにして下さい。

資本金

資本金を記入します。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

売上高

売上高を記入します。あわせて決算期も記入して下さい。省略可能です。

従業員数

従業員数を記入します。従業員が多い場合はだいたいの数字で結構です。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

決算期

決算期（事業年度末）を記入します。

主要株主

主な株主とその保有数や割合等を記入します。株式会社以外の場合は省略して下さい。また、投資ファンド等は記入しないで下さい。省略可能です。

主要子会社

主な子会社を記入して下さい。省略可能です。

関係する人物

創業者、経営者、役員、ほか顕著な活動をした社員などを記入します。代表者は代表者のところに書いて下さい。省略可能です。

外部リンク

公式サイトへのリンクを記入します。URLが表示されるようにしてください。省略可能です。

特記事項

その他、特別に書く必要がある場合はここに書いて下さい。この表の情報に関連する重要なこと以外は本文に書くようにして下さい。省略可能です。
数は多いですが、「社名」、「種類」、「業種」以外は省略可能ですので、初めは分る範囲で書いて下さい。

 使用例 
以下に使用例としてトヨタ自動車における場合を示します。さらにその下が実際に表示されるものです。

変数について

社名

社名を記入します。必ず記入して下さい。

英文社名

英語の社名を記入します。以前は「英語社名」でしたので、「英語社名」でも同じように表示されます。省略可能です。

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種類

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市場情報

上場している株式会社の場合は市場と証券コードをTemplate:上場情報を用いて書いて下さい。グリーンシート銘柄の場合は市場を「GS-エマージング」等として下さい。取引市場が○○、コードが●●、上場日が△△、上場廃止日が▲▲の場合、「」として下さい。上場日と上場廃止日は省略できます。上場中の銘柄は上場廃止日を書かないで下さい。複数の市場に上場している場合は複数書きます。

略称

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業種

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統一金融機関コード

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事業内容

事業内容を記入します。以前は「製品・サービス」でしたので、「製品・サービス」でも同じように表示されます。ただし、個々の製品等の詳細は本文に書いて下さい。省略可能です。

代表者

代表者を記入します。社長や頭取、総裁等です。省略可能ですが、なるべく書くようにして下さい。

資本金

資本金を記入します。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

売上高

売上高を記入します。あわせて決算期も記入して下さい。省略可能です。

従業員数

従業員数を記入します。従業員が多い場合はだいたいの数字で結構です。いつのものかも記入して下さい。省略可能です。

決算期

決算期（事業年度末）を記入します。

主要株主

主な株主とその保有数や割合等を記入します。株式会社以外の場合は省略して下さい。また、投資ファンド等は記入しないで下さい。省略可能です。

主要子会社

主な子会社を記入して下さい。省略可能です。

関係する人物

創業者、経営者、役員、ほか顕著な活動をした社員などを記入します。代表者は代表者のところに書いて下さい。省略可能です。

外部リンク

公式サイトへのリンクを記入します。URLが表示されるようにしてください。省略可能です。

特記事項

その他、特別に書く必要がある場合はここに書いて下さい。この表の情報に関連する重要なこと以外は本文に書くようにして下さい。省略可能です。

数は多いですが、「社名」、「種類」、「業種」以外は省略可能ですので、初めは分る範囲で書いて下さい。

使用例

以下に使用例としてトヨタ自動車における場合を示します。さらにその下が実際に表示されるものです。

|上場日 = }}|上場廃止日 = }} }}| 郵便番号 = 105-8001| 本社所在地 = 東京都港区芝浦一丁目1番1号| 電話番号 = 03-3457-4511（大代表）| 設立 = 1904年（明治37年）6月25日
（芝浦製作所）| 業種 = 電気機器| 事業内容 = デジタルプロダクツ
電子デバイス
社会インフラ
家庭電器
（主な製品も参照のこと）| 代表者 = 西田厚聰（取締役・代表執行役社長）| 資本金 = 2,749億円（2006年 3月末現在）| 売上高 = 連結：6兆3,435億円
単独：3兆2,575億円
（2005年度）| 従業員数 = 30,978人（2006年3月末現在）| 決算期 = 3月末日| 主要株主 = 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 6.2%
ザ・チェース・マンハッタン・バンク・エヌエイ・ロンドン 4.3%
日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口） 4.1%
| 主要子会社 = 東芝プラントシステム
 東芝テック　他| 関係する人物 = 田中久重（創業者）| 外部リンク = www.toshiba.co.jp| }} 株式会社東芝（かぶしきがいしゃとうしば、英字：TOSHIBA CORPORATION）は、日立製作所と並んで日本を代表する総合電気機器メーカーである。二木会（三井グループの社長会）・三井業際研究所・綱町三井倶楽部に加盟している三井系の企業である。社長は西田厚聰。東京都港区の本社ビルには、コスモ石油の本社も入居している。

2006FIFAワールドカップ・ドイツ大会のパソコン、PCサーバーなどのIT機器の提供、その保守体制の構築をサポートする「オフィシャルITパートナー」（東芝の「オフィシャルITパートナー」は2002年開催の日本・韓国大会に引き続き2大会連続）である。

創業

創業者は、からくり人形「弓曳童子」や和時計「万年時計」などを開発したことで知られる、からくり儀右衛門こと田中久重である。初代の田中久重が東京新橋に工場を作り、彼の息子の2代目・田中久重が東京芝浦に移転させた。

年表

1875年（明治8年） - 田中久重が東京・新橋に電信機工場を創設（田中製造所、後の芝浦製作所）
1890年（明治23年）：藤岡市助、三吉正一が東京・京橋に白熱舎創設。（後の東京電気）
1939年（昭和14年） - 重電メーカーの芝浦製作所と弱電メーカーの東京電気が合併し、東京芝浦電気として発足
1949年（昭和24年） - 石坂泰三が社長に就任
1950年（昭和24年）5月 - 筆記体の "Toshiba" マーク（東芝傘マーク）を制定。全東芝を表す場合と、家庭電器器具に使用
1965年（昭和40年） - 土光敏夫が社長に就任
1969年（昭和44年）2月 - 「東芝傘マーク」を書きやすい形状に部分修正し、方形の背景に白抜き表示を開始。近年まで製品ラベルに見られた。
1969年（昭和44年）11月 - 「東芝傘マーク」が海外で誤読を招いたことから、現在の「東芝ロゴ」（サンセリフ系）を横長にしたような形状のロゴの併用を開始。
1975年（昭和50年） - 創業100周年、家電製品で「東芝新世紀シリーズ」を販売
1976年（昭和51年） - 岩田弌夫が社長に就任、リストラの開始（家電製品の総発売元だった東芝商事を、地域別に分割して地域内販社と統合し再編＝現在は東芝コンシューマ・マーケティングに再統合＝など）
1979年（昭和54年） - 英文社名表記を「Tokyo Shibaura Electric Co., Ltd.」から「Toshiba Corporation」に変更
1980年（昭和56年） - 佐波正一が社長に就任
1982年（昭和57年）1月 - 超LSI研究所設置・クリーンルーム建設に230億円の設備投資決定。同年、現在の東芝ロゴの原型が広告用に併用され始める
1984年（昭和59年） - 株式会社東芝に社名変更、後に本社を東芝ビルディング（港区）に統合、“TOSHIBA”ロゴを現在のものに変更
1990年（平成2年）4月 - 「東芝グループ経営理念」および「東芝グループスローガン『人と、地球の、明日のために。』」を制定。
1999年（平成11年） - 社内カンパニー制採用
2000年（平成12年） - 登記上本店だった川崎事業所（神奈川県川崎市幸区堀川町）を閉鎖、東芝ビルディングが名実ともに本店となる
2003年（平成15年）1月 - 東芝の一部門より分社化し株式会社駅前探険倶楽部を設立。
2006年（平成18年）1月 - 英BNFLから、ウェスティングハウスを破格の高値で買収。

過去のキャッチコピー

※筆頭提供スポンサーの時のクレジットに使うもの

電球から原子力まで、電気の総合メーカー東芝
明日を作る技術の東芝
E&E（エネルギーとエレクトロニクス）の東芝
先端技術を暮らしの中へ･･･E&Eの東芝
人と、地球の、明日のために。東芝グループ
TOSHIBA For Your NO1

1960年代（昭和30～40年代）には、松下電器のテーマソング“明るいナショナル”に対抗し、“光る東芝の歌”のテーマソングが東芝日曜劇場（現：日曜劇場）などの一社スポンサー番組の冒頭に流れていた。

主な製品

家電製品から、医療機器、重電製品、電子部品などのエレクトロニクス製品、人工衛星など、電気電子関連の業務を幅広く行なっている。冷蔵庫、洗濯機、掃除機、電子レンジ、炊飯器など家電製品の国産化第1号の製品が多い。

扇風機

家庭用扇風機は、主に工作のしやすさを理由として、長く3翅のものが主流であった。三角形に由来する形状は、四角形に由来するそれに比べて、歪みを取る事が容易で、中心点を取り易いメリットがあった。

東芝は、よりモータの出力を効率的に使えるとして、1970年末期より、一部の特殊な機種を除き、4翅へと変更、「4枚羽の東芝」のキャッチコピーで、他社の製品より優れているイメージを前面に押し出した。定格回転数を下げることにより、モータ発熱の抑制、静粛性を高める事が可能であった。反面、交流モータの制御が未熟であったこの当時、歪みによる回転特性の悪化というデメリットもあったが、この時期以降、日本の部品製造精度が諸外国に比べて飛躍的に高まった為、問題とはならなかった。

現在、インバータと電子運転制御によるよりきめ細やかな制御が可能となったことから、これに対応する為、他社では一枚あたりの面積を削った5翅プロペラが主流となったが、東芝製扇風機は宣伝上の意味を失った現在でも、4翅プロペラを踏襲している。

エンターテイメント分野

東芝は日本の電機メーカーではSONYと並んでエンターテインメント分野に積極的に取り組んでいる。そのうち音楽ソフト（レコード）部門は1960年 10月1日に東芝音楽工業として分離独立し、同社は米国のキャピトルEMIの出資を経て1973年 10月1日に東芝EMIと社名を変更した（正式社名は東芝イーエムアイ株式会社）。また、2003年 10月1日にアミューズピクチャーズを買収して東芝エンタテインメントと社名を変更し、ワーナー・ブラザーズに資本参加するなど、映画の制作・配給分野にも進出した。かつてはワーナー・ブラザーズと日本テレビの合弁企業「トワーニ」を設立したが、解散している。

東芝は三井グループ内でも独立色の強い企業と見られてきたが、戦前の三井財閥時代から「軽工業や第三次産業（エンターテインメント産業は第三次産業に属する）には強いが、重化学工業には弱い」といわれてきた三井にとって東芝及び東芝傘下の東芝EMIや東芝エンタテインメントを通じてエンターテインメント産業に力を注ぐことは「エンターテインメントに強い三井」をアピールすることになり、これからは東芝は三井グループの一員としての色彩を強めるものと考えられる。

コンピュータ

コンピュータに関しては、国策として、日本電気(NEC)と組み、メインフレームの製造（ACOSシリーズ77、実際にはACOS-6シリーズ）を行なっていたが、比較的早い時期にメインフレームの開発/製造からは撤退した。日本電気と共同で設立したSI会社、「日電東芝情報システム」（のちに、NEC東芝情報システム、通称NTIS）で、ACOSシリーズのSI事業を中心にした事業を行なっていたが、2004年 4月に東芝との合弁を解消している（但し、あまりにもNTISという名前が知れ渡ってしまっていたため、略称を変更しないで会社名を「NECトータルインテグレーションサービス株式会社」と変更している）。

Unixサーバ・ワークステーションとして、古くからSun Microsystems社の製品をOEMで販売している。大・中規模サーバ系(Sun Enterpriseなど)は UX series、デスクトップサーバ・ワークステーションは AS series というブランドである。

パーソナルコンピュータでは、8ビット機として「PASOPIA」（パソピア）シリーズ、16ビット機として「PASOPIA16」、独自に日本語化したラップトップ型PC/AT互換機「J3100」シリーズ、ノート型のPCで一世を風靡した「DynaBook」（ダイナブック）を生み出し、その後、「Libretto」（リブレット）など、小型のノートPCの分野では世界的にも人気が高く、先日20周年記念モデルが発表発売された。デスクトップPCについては企業向けのEQUIUM（エクィアム）を除き撤退している。

また、ワープロも国産第1号機（JW-10）を生み出している。この経緯はNHKのプロジェクトXにも取り上げられている。その後、企業向けにトスワード、個人向けにはRupoシリーズを販売した（現在は販売終了）。但し東芝携帯の文字変換ソフトとして、名称自体は、存続している。

半導体

CPUでは、ソニー・コンピュータエンタテインメントと組んでプレイステーション2用のCPUであるエモーションエンジンを共同開発している。またその協力関係はさらなる次世代機プレイステーション3に搭載されるCPUであるCell開発にあっても続いている。

メモリーでは、1985年で世界初となる1メガビットCMOSのDRAMを開発。メモリー開発分野で世界トップとなる。だが、1990年代に入ってから技術者が海外に流出しDRAMではサムスン電子にシェアを奪われてしまった。この反省からNAND型フラッシュメモリ開発では徹底して秘密主義と集中投資の方針を貫き、シェアの確保に成功。iPod nanoの2Gモデルなどのメモリーを提供している。

電子部品

電子部品関係では、戦前1930年頃～1960年頃まで「マツダ」ブランドが付けられた真空管が、業界で一級品とされていた名残からか、とりわけトランジスタなどの個別半導体（ディスクリート）が強く、世界トップのシェアを持つ。

AV機器

AV機器では重低音スピーカーを搭載した「バズーカ」なども有名だが、現在大人気のDVD+HDDのハイブリッドビデオレコーダーは、2001年発売の東芝のRD-2000が世界初の製品であり、現在もRD-Styleの愛称で人気を得ている。またキヤノンとSED方式による次世代薄型大画面テレビを共同開発中であり、映像分野にも力を入れている。そして東芝は「バズーカ」で有名なブラウン管の製造を打ち切った。（現在、東芝から発売されているブラウン管テレビは、海外メーカーからのOEMである。）

2003年12月には世界最小となる0.85インチハードディスクドライブを開発。百円玉よりも小さな直径のプラッタに2～3ギガバイトの容量を持つ超小型磁気ディスクドライブで、「世界最小のハードディスクドライブ」ということで2005年版のギネスブックに掲載された。 2005年以降の量産を目指し携帯電話などのモバイル機器に利用できる大容量記憶装置として期待されている。また、自社開発の4ギガバイト0.85インチハードディスクをau向けのCDMA 1X WIN対応携帯電話「MUSIC-HDD W41T」に採用。

オーディオ部門では、かつては「ボストン」や「Aurex（オーレックス）」のブランド名で商品展開をしていたが、撤退した。（その当時から東芝が持っていた音響技術は、更に進化し、現在の東芝製AV機器でも活かされている事は言うまでもない。）現在はハードディスク搭載のMP3プレイヤー、gigabeatをリリースしている。

携帯電話

携帯電話関係では、自社製の高性能3Dグラフィックアクセラレータ「モバイル・ターボ：T4G」を多くの機種に搭載。また、自社製のポリシリコンTFT液晶ディスプレイもユーザーからの評判が高い。携帯電話業界初の製品は、QVGA液晶搭載端末(ボーダフォン J-T08:2002年12月発売)やBREW対応端末(au A5304T:2003年2月発売)、0.85インチHDD搭載端末(au W41T:2006年2月発売)など数多い。
現在、auやボーダフォン、ツーカーに端末を供給している。一時期はNTTドコモ向けにも端末を供給していたが、現在は供給を停止している。東芝のau向けの携帯電話のCMは大塚愛が起用されている（2005年6月以降の「W31T」以降から。ちなみに2005年5月まで（「W21T」まで）au向けのCMにはBoAが起用されていた）。ボーダフォン向けのCMにはドリームズカムトゥルー（「V803T」のみ。なお、2006年7月以降のボーダフォン向けのCMは倖田來未に交代）。

鉄道車両

鉄道車両（ただし電気機関車と、電車用VVVF制御装置だけ）も手がけ、最近ではEH10形以来久しぶりの8軸電気機関車・EH500形で有名。

かつてはJRからED76を譲り受け、1048（とうしば）号と改番し、インバータ制御の試作車として運用していたことがあった。東濃鉄道のモハ100形2両（廃線後高松琴平電気鉄道に譲渡）は、東芝が製造した唯一の電車である。

医療機器

医療機器関係では、X線CTなどの医用機器の世界的メーカーで、数多くの素晴らしい医療機器を展開している。CTはAquilionとAsteionの2ラインナップを有し、世界中で非常に高い評価を得ている。海外メーカー（フィリップス、シーメンス、GE）とともに4強として君臨し、国内メーカーの代表的な立場である。医療機器部門は東芝グループ内での評価が非常に高く、今後も活躍が期待されている。また、CTの国内シェアは他社の追従を許さず1位であり、世界トップシェアを目指している。内視鏡部門は2002年4月、フジノンの内視鏡部門とでフジノン東芝ESシステムを設立した。

重電機

重電部門では発電用のボイラー、復水器などの大型機器を製造する他、ジェネラル・エレクトリック（GE）社からライセンスを受け日立製作所と共に日本における沸騰水型原子炉（BWR）のサプライヤーとして東京電力をはじめとする日本の発電事業者にBWRを販売している。GE社とは核燃料の製造販売や将来型原子炉の共同研究などを通じて深い繋がりがある。

また2005年に発表されたBNFLによるウェスティングハウス（WH）社の原子力部門売却に応札し、三菱重工業などを抑えて落札に成功した。WH社は加圧水型原子炉（PWR）の世界的メーカーとして知られており、発電炉の主流としてPWRを据える欧州などに販路が広がる可能性がある。またWH社からライセンスを得て国内でPWRを販売する三菱重工業との関係が注目される。

誘導機器

防衛庁関連の製品として、ミサイルを開発・製造している。なお、製造には川崎重工業の協力を得ている。

主な製品ブランド

置けちゃうビッグ（大型冷蔵庫）
鮮蔵庫（冷蔵庫）
I wish（小型冷蔵庫）
石窯オーブン（オーブンレンジ）
Dailycook（オーブンレンジ）
石のせ本かまど圧力仕込み（IH炊飯器）
銀河（洗濯機）
- 「S-DD銀河」「DDインバーター銀河」などのバリエーションがある。
ザ・トップインドラム/ザ・フロントインドラム（ドラム式洗濯機）
Lacoo（アイロン）
Typhoon Robo（サイクロンクリーナー）
コードがゼロ（コードレスサイクロンクリーナー）
The 強と清（紙パッククリーナー）
排気がゼロ（排気循環式クリーナー）
輝き仕上げ（食器洗い乾燥機）
大清快（エアコン）
空気の戦士（空気清浄機）
Electrolux by Toshiba(白物家電)
- スウェーデンElectrolux社とのコラボレーションブランド。2006年の3月末に販売終了
REGZA（液晶テレビ）
FACE（液晶テレビ/ブラウン管テレビ）生産完了
RD-Style/W録（HDD/DVDレコーダー）
カンタロウ（初心者向けHDD/DVDレコーダー）
ポータロウ（ポータブルDVDプレーヤー）
メロウZ・メロウ5・メロウホワイト・メロウルック・ワットプライダー（蛍光灯）
- ネオボールZ（電球型蛍光灯）
gigabeat（HDDオーディオプレーヤー）
gigashot（HDDビデオカメラ）
Dynabook/Qosmio（パソコン）
e-STUDIO（デジタル複合機）
Genio e（PDA(携帯情報端末)）

主な製造・研究拠点

横浜事業所（神奈川県横浜市磯子区）
- 磯子エンジニアリングセンター、電力・社会システム技術開発センターを併設。
生産技術センター（神奈川県横浜市磯子区）
日野工場（東京都日野市）
青梅事業所（東京都青梅市）
- 青梅デジタルメディア工場、モバイルコミュニケーションデベロップメントセンター、コアテクノロジーセンター、PC開発センターを併設。
深谷工場（埼玉県深谷市）
姫路半導体工場（兵庫県揖保郡太子町）
大分工場（大分県大分市）
小向工場（神奈川県川崎市幸区小向東芝町）
- マイクロエレクトロニクスセンター、研究開発センター、ソフトウェア技術センターを併設。
- 1937年（昭和12年）操業開始の歴史ある工場。1952年（昭和27年）には、工場の所在する地名も「小向東芝町」となった。
北九州工場（福岡県北九州市小倉北区）
四日市工場（三重県四日市市）
姫路工場（兵庫県姫路市）
京浜事業所（神奈川県横浜市鶴見区）
- あの海芝浦駅がある工場。ひとつ手前の新芝浦駅から敷地になる。
浜川崎工場（神奈川県川崎市川崎区）
府中事業所（東京都府中市東芝町）
- 府中電力・社会システム工場、府中社会ネットワークインフラ工場を併設。
- 1940年（昭和15年）操業開始。1961年（昭和36年）に工場所在地名が「東芝町」となった。
三重工場（三重県三重郡朝日町）

スポーツ

参考文献

技術革新の戦略と組織行動／小山和伸著、東京：白桃書房、1998 274p 22cm

東芝

基本的な方針とガイドライン

目的

使用法

基本的な方針とガイドライン

目的

使用法

変数について

使用例

変数について

使用例

創業

年表

過去のキャッチコピー

主な製品

扇風機

エンターテイメント分野

コンピュータ

半導体

電子部品

AV機器

携帯電話

鉄道車両

医療機器

重電機

誘導機器

主な製品ブランド

主な製造・研究拠点

スポーツ

参考文献

関連企業

関連項目

外部リンク